![]() |
近未来自動車の主流は何か PHV vs EV vs FCV 徹底分析 |
世界各国と各メーカーの発表は英国とフランス 2040年までにガソリン車とディーゼル車の販売を禁止。
HVがこれに含まれるかは未定。
中国 NEV規制法を強化。
2018年までに一定割合でEV、PHVの販売を義務化
米カリフォルニア州
2018年頃まで「排ガスゼロ車規制」を強化。EVやPHVの販売を義務付け。
単純HVはエコカーから除外へ。
インド 2030年までに自国販売は全てEVにする目標。
オランダ・ノルウェー。2025年以降の販売禁止を検討。
ドイツ 2030年での禁止を国会決議。
テスラ(米EVメーカー)
3万5千ドル(385万円)で買える汎用車モデル3(走行距離は350km)を発表。
予約台数は50万台を突破。これは現行販売台数の約5倍。日本での発売時期
は未定。ちなみにテスラの2017年4-6月期の収支はまだ赤字発表ながら、その
時価総額は8月4日終値で586億ドルとGMの514億円を始めフォードやクライ
スラー(FCA)など米ビッグ3を上回るほど株式市場からも期待されている。
VW(独) 2025年までに30車種にEVモデルを投入し、新車販売の25%をEVに
ダイムラー(独) 2020年代前半までにEVを10車種以上にする。
ボルボ(スウェーデン) 2019年以降に販売する全車種をEVかHVにする。
日産 10月2日7年ぶりに第二世代のリーフを発売を開始
トヨタ・マツダは資本相互提携。そしてEV子会社設立へ
トヨタは過去多くの会社に出資してきたがマツダとは異例の500億円相互出資
豊田社長「グーグル、アップル、アマゾン等新しいプレーヤーが現れ激変する
FCVは遠い将来の技術とトヨタが語った?(日経8月8日)
日本で販売中の主なEVとその特徴日本で2017年3月現在で販売中の主なEVとその特徴を次世代自動車振興
センターが調べたものが下記表です。クリックして拡大版をご覧下さい。
一部筆者が加工。原版はこちらhttp://www.cev-pc.or.jp/chosa/download.html


日本国内のEVとPHVの普及台数はでは現在の日本国内において電動車と称するEVとPHVの普及台数を、まず
調べてました。下記表は次世代自動車振興センター発表の平成27年度末現在
の保有台数とその推移を示しています。
トヨタは、本年2月、EV走行性能を68kmまで従来型より3倍増やしたPHV
プリウスの発売を開始しました。その販売や予約は絶好調で、月間生産能力が
そのまま月間販売台数のようなので、平成29年度のPHVの保有台数は劇的に
伸びるでしょう。同センターには毎月新しいデータを発表してほしいと思います。
また第2番目の表は日産リーフの新車登録台数です。累計では7万台超ですが
保有台数との乖離は、そのまま中古市場での在庫なのでしょうか。従って新車
販売台数の累計より、保有台数の方が、実態を表す正確な数字だと思います。
日本EV性能はどこまで来たかEV性能はどこまで来たかのでしょうか。EVに不足している性能の第一は
走行距離ですが、バッテリー容量を増やすと、価格は高くなり、重くなるので
走行距離は伸びても、走行効率は実は落ちるのです。次の表は、販売されて
いるEVのバッテリー搭載容量と走行可能距離の関係ですが、これも次世代
自動車振興センターが調べた下記のグラフがよい資料だと思います。
縦軸が走行可能距離、横軸が搭載バッテリー容量です。
これを見ると日産リーフは24kWh車の方が、効率は良いことが分かります。
ホンダフィットEVやBMWのi3も、かなり善戦しているバランスの良いEVです。
電池容量を大きくすれば、走行可能距離も伸びますが、その電池の重さは、
効率的には重大なマイナス要因なので、大容量を搭載するテスラのモデルSや
モデルXは、燃費効率ならぬ電池効率は必ずしも良くないことが分かります。
やはりEVの本格普及には、鉛からニッケル水素、そしてリチウムイオン電池
への変化に匹敵するブレイクスルーが必要なのでしょう。
そんな中、10月2日より発売の新日産リーフは40kwhを積んで400km走るとの
ことなので、40kwhを積んでいる割には平均線の上なので善戦だと思います。
私見ですが、今度のリーフは売れるでしょう。またそれにより益々下がる旧型
リーフは日産がバッテリーを乗せ替え認定中古車として発売ればベストです。
電池容量と走行距離の相関関係グラフ
東京水素戦略会議→推進会議→Tokyoスイソ推進チーム 10月4日発足EVは本当に環境に良いのでしょうか。日本の電力は、2011.3.11以降、ほぼ
火力で発電されているわけですが、それでも本当に環境によいのか。
それを走行効率だけでなく、Well to Wheel すなわち井戸元からタイヤまでの
総合効率で検証するとどうなるのか。
一方究極の車と言われるFCVとEVはどちらが環境によく効率的なのか。
バッテリーの耐用年数や廃棄問題、リサイクル問題とその必要。そうなれば
車の製造から廃棄までトータルのライフサイクルアセスメントまで考えていか
なくてはなりません。
実は2014年度に舛添都知事の下で始まった東京水素戦略会議は、その後
東京水素推進会議にそして今年度はTokyoスイソ推進チームと再改名し、
10月4日に初会合が開かれます。今年度も委員に選ばれたので、以上の
問題も含めて、来月以降に続編にてご紹介したいと思います。
またSS業界人としては、今後のEVの普及が、ガソリンの需要減少に与える
影響も考えてはいかなくてはならないでしょう。
少なくとも2015年度においては、日本国内ではEV+PHVはまだ14万台です。
仮に2016年度末で18万台まで拡大していたとしましょう。
しかし日本の自動車台数は軽自動車も含めると約8000万台。比率にして
0.2%なので全く無視できるレベルだと思います。
またEVに変わっていく車も、小型車かつ走行距離は余り走らない車である
ことを考えると、今の10倍位の保有台数にならないと、我々SS業界が実感
としての需要減には、ならないと思います。
一応の目安は、全保有台数の1%超。即ち100万台を超えた位だと思います。
但しこの100万台突破時点では、その流れはもう止められません。従って
ガソリン数量に依存しないSS経営は、今から実現しておくことが重要です。